妊活を始める前に知っておきたい治療内容と費用

不妊治療専門病院で受ける治療段階~妊活内容・体外受精とは~

妊活を始める前に~知っておきたい治療費の事~

歳を重ねると子供を作ろうと思った時になかなか自然に妊娠することが難しくなっており男性不妊も増えているのが現状です。そこで自然妊娠をするために妊活を始める人も多くいますが、妊活にはお金がかかってきます。妊活をする前に費用などの情報を集めましょう。

不妊治療の種類

医師と患者

不妊治療には、「一般不妊治療」と「生殖補助医療(ART)」というものがあります。不妊治療は最初に自然妊娠に近い方法から行っていきます。一般不妊治療は薬物療法や配偶者の人工授精、手術療法などを行います。その次の段階が生殖補助医療(ART)で、精子と卵子を体外で受精させる「体外受精」や顕微鏡越しに卵子に直接精子を入れる「顕微授精」という方法があります。生殖補助医療(ART)は費用と身体への負担がかかるため、決断するには強い意志と計画性が必要になります。

治療の段階

不妊治療を行ったからといって必ずしも妊娠出来るわけではありません。そのため、不妊治療に関する詳しい情報を集めてきちんと理解しておく必要があります。その内容としては治療の進め方や費用などを知っておくことは重要なことになってきます。

不妊治療はどのようにして進められるのですか?
不妊治療は、まず自然妊娠しやすいタイミングを医師に教えてもらい、妊娠出来るように調整します。一度で出来るわけではないので数周期はそのタイミング法を行います。それでも妊娠しない場合には、精子と卵子を人工的に近づけて受精しやすくする「人口受精」を行います。人口受信でも妊娠出来なければ、体外受精を行うのです。

体外受精というのは、子宮の中から取り出した卵子を体外で受精させ、その受精卵を培養した後で、再び子宮の中へ戻すという不妊治療の方法です。

引用元:高度生殖医療のえほん~体外受精・顕微授精のひかり~

不妊治療の段階によって費用は変わる

不妊治療の段階では、自然妊娠しやすいようなアドバイスを与えて手助けをする形です。そのため、医療的な治療は少なく、費用もそこまでかかるわけではありません。しかし、自然妊娠が出来ない場合には次の段階に進まなくてはいけません。次の段階からは医療的な治療が加わってくるので費用が高くなっていきます。体への負担もあるためしっかりと話し合いながら決めないといけない大事な部分です。

体外受精は保険が利かない

不妊治療は段階的に進めていくことや医療的なものが加わることもあり費用がかかってしまいます。その費用は、40代の夫婦の場合には平均で300万円を超えることがあります。年齢を重ねることにより妊娠することが難しくなるため、人口受精でも妊娠することが出来ない可能性も高くなります。その場合、体外受精を選択肢に入れなくてはならないですが、体外受精では保険が適用されません。そのため、さらに高額な費用がかかってしまいます。

体外受精を成功に導くためにできること

保険が適用されない体外受精を考えている夫婦は、子供を授かるためにも妊活について調べないといけません。妊活中に取り入れる行動、不妊治療の実績がある病院を見つけるなどが重要です。妊活を実らせたい人は下記のサイトを参考にして、二人で子供を授かることができるようにしましょう。

体外受精の治療費を軽減~助成金制度で経済的負担が減る~

高額な費用がかかってしまう体外受精は費用の問題で治療を受けない人も中にはいるでしょう。諦める前に費用を抑える制度を把握しましょう。

不妊治療には助成金が出る

不妊治療専門病院で体外受精や顕微授精を受けるには高額な費用がかかってしまいます。しかし、このような特別な治療には助成金を受け取ることが出来ます。しかし、この助成金制度を受けるためには条件を満たす必要があります。その条件とは、医師に体外受精でしか妊娠が出来ないと診断されたことと、夫婦の年収が730万円以内であることなどの条件を満たすこと必要です。支給される金額は、1回15万円を1年で2回支給されます。この支給額を5年継続することが出来ます。

東京都特定不妊治療費助成制度について

国が定めた助成金よりも多くの支給を受けることが出来るのが「東京都特定不妊治療費助成制度」です。この制度は、受ける治療方法によって変わりますが、取り出した卵子をすぐに受精させる体外受精の場合、国の助成金が15万円に対して東京都特定不妊治療費助制度では20万円の支給があります。卵子を一度凍結させて体外受精を行う治療方法では、25万円の支給がされます。市区町村によっては独自の助成金を定めているところもあるので確認してみましょう。

助成金を受け取るまでにやる事

不妊治療費助成金制度を利用するためには、必要資料などの準備が必要です。申請する前には何を準備すればいいのかを事前に確認しておきましょう。確認しておくことでよりスムーズに申請の手続きを進めることが出来ます。

書類の準備
不妊治療助成金に必要な資料は6つあります。1つ目は、特定不妊治療費助成申請書。2つ目は特定不妊治療費助成事業受診等証明書ですが、この証明書は病院で申請してもらう必要があります。3つ目は、住民票です。住民票は、コピーではなく原本を用意する必要があります。4つ目は戸籍謄本。5つ目は所得を証明する書類。6つ目は領収書ですが、領収書は住民票とは違い原本の提出ではなくコピーでの提出です。
申請場所の確認
申請が可能な場所は、自治体の他に保険センターで直接申請を行うことも可能です。自治体の場合、必要な書類を郵送で送り申請することも出来ます。しかし、自治体によっては申請の仕方が違うため、希望する自治体に前もって確認しておきましょう。速やかに申請しても、助成金が支給されるまでには時間がかかることも覚えておきましょう。
申請期限の確認
助成何度は4月1日から翌年の3月31日までです。助成金の申請期限は治療が終了した日の年度末までとなっています。しかし、1月から3月までに治療が終わり、その年の間で申請することが出来ない場合に限っては、その年の4月1日から6月30日までなら申請することが出来ます。

助成金を賢く利用する

助成金の支給には、いくつかの条件を満たして必要な書類を提出しなくてはなりません。しかし、特定不妊治療の助成金は原則として1回15万円の支給があります。平成28年には初回の助成金は30万円になっています。この助成金は自治体によって金額が変わったり、回数が増えたりと内容が変わります。東京都特定不妊治療費助成制度では5万円から10万円ほど金額が上乗せするのでより費用の負担を軽減して妊活することが出来ます。

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